「自分の年収や手取りは平均と比べてどれくらいなのだろう」と気になったことはありませんか？本記事では、年収と手取りの違いをはじめ、年齢・男女別の平均額や手取り額の目安、収入を増やす方法についてわかりやすく解説します。収入や家計を見直したい人は、ぜひ参考にしてください。

年収と手取りの考え方

収入について考える際によく使われるのが「年収」ですが、実際の家計では、自由に使える「手取り額」を把握することも大切です。ここでは、年収と手取りの違いや、それぞれの関係、手取り額の目安を計算する方法について解説します。

年収と手取りの違い

年収とは、会社から1年間に支給される給与の総額を指します。基本給のほか、各種手当や賞与なども含まれ、源泉徴収票の「支払金額」に記載されている金額が年収です。

一方、手取りは、年収（給与の総支給額）から所得税や住民税、健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料などを差し引いた、実際に受け取る金額のことです。会社によっては、財形貯蓄や労働組合費などが給与から天引きされる場合もあります。

年収から手取りを計算する方法

手取り額は、年収（額面）から社会保険料や税金などが差し引かれた金額です。一般的には、手取り額は年収の約75～85％が目安とされています。ただし、社会保険料や税金は年収や扶養家族の有無などによって異なるため、割合は一律ではありません。

参考として、総務省「家計調査報告」によると、2026年5月分の勤労者世帯（二人以上の世帯）の実収入は534,893円、可処分所得は410,713円でした。可処分所得は実収入の約76.8％となっており、一般的な手取り額の目安に近い水準となっています。

そのため、おおよその手取り額を知りたい場合は、年収の約8割を目安にするとイメージしやすいでしょう。

出典：総務省「2026年（令和8年）8月7日発行「家計調査報告」」

混同しやすいワード

収入について調べると、「年収」や「手取り」と似た意味で使われる言葉を目にすることがあります。それぞれ意味が異なるため、違いを理解しておくことが大切です。

年俸	雇用契約などで1年単位の給与として定められる金額のこと。
額面	税金や社会保険料などが差し引かれる前の総支給額のこと。年間で考えると年収とほぼ同じ意味で使われる。
可処分所得	収入から税金や社会保険料などを差し引き、自由に使えるお金のこと。給与所得者では手取りに近い考え方になる。
所得	収入から必要経費や給与所得控除などを差し引いた金額のこと。会社員の場合は、年収から給与所得控除を差し引いた給与所得を指す。

年収・手取りの平均はどのくらい？

自分の年収や手取りが、一般的な水準と比べてどのくらいなのか気になる方も多いでしょう。ここでは平均年収を紹介するとともに、手取り額の目安についても解説します。

給与所得者の平均年収

国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、2024年（令和6年）の給与所得者の平均年収は478万円でした。なお、正社員（正職員）の平均年収は545万円です。

年齢・男女別の平均年収は、以下のとおりです。

年齢	平均年収	男性	女性
19歳以下	118万円	144万円	96万円
20～24歳	277万円	295万円	258万円
25～29歳	407万円	438万円	370万円
30～34歳	449万円	512万円	362万円
35～39歳	482万円	574万円	351万円
40～44歳	516万円	630万円	359万円
45～49歳	540万円	663万円	369万円
50～54歳	559万円	709万円	363万円
55～59歳	572万円	735万円	356万円
60～64歳	473万円	604万円	294万円
65～69歳	370万円	472万円	240万円
70歳以上	305万円	380万円	209万円

出典：国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」

年齢別の平均年収

平均年収は、年齢とともに上昇し、50代後半でピークを迎える傾向があります。一方、60代以降は定年退職や再雇用などの影響を受け、平均年収は低下する傾向が見られます。

男性の平均年収は年齢による差が大きく、55～59歳では735万円と最も高くなっています。これは、勤続年数の増加に伴う昇給や、管理職への昇進などが影響しているためと考えられます。60歳以降は、再雇用や働き方の変化により、平均年収が下がる傾向があります。

男女別の平均年収

男女別の平均年収は、男性が587万円、女性が333万円となっています。年齢別のデータを見ると、男性は年齢とともに年収が大きく上昇する一方、女性は年齢による変化が比較的小さく、25～29歳の370万円が最も高くなっています。

こうした男女差には、勤続年数や雇用形態、管理職比率の違いなど、様々な要因が影響していると考えられます。

中央値との違い

平均年収は全体の年収を合計して人数で割った値ですが、一部の高所得者の影響を受けやすいという特徴があります。そのため、実際の年収水準を把握する際には、中央値も参考にするとよいでしょう。中央値とは、データを小さい順に並べたときに中央に位置する値を指します。

国税庁の「令和6年分民間給与実態統計調査」における給与階級別分布をもとに推計すると、男女合計の年収中央値は約412万円となります。平均年収478万円と比べると、約66万円の差があります。

このことから、一部の高所得者が平均年収を押し上げていることがわかります。自身の年収を客観的に比較する際は、この2つの指標の差を意識することが大切です。

出典：国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査 」

手取りの平均額

手取り額は、年収から税金や社会保険料などを差し引いた金額です。控除額は年収や家族構成、各種控除の適用状況によって異なるため、一律には計算できません。

ここでは、一般的に手取り額は年収の約75～85％が目安とされていることをもとに、平均年収から算出した手取り額の目安を紹介します。

年齢別の手取り目安

手取り額は年収の増加に伴って高くなる傾向がありますが、税金や社会保険料の負担も増えるため、年収と同じ割合で増えるわけではありません。

国税庁の平均年収をもとに算出した、年齢別の手取り額の目安は以下のとおりです。

年齢	平均年収	手取り（概算）
19歳以下	118万円	89～100万円
20～24歳	277万円	208～235万円
25～29歳	407万円	305～346万円
30～34歳	449万円	337～382万円
35～39歳	482万円	362～410万円
40～44歳	516万円	387～439万円
45～49歳	540万円	405～459万円
50～54歳	559万円	419～475万円
55～59歳	572万円	429～486万円
60～64歳	473万円	355～402万円
65～69歳	370万円	278～315万円
70歳以上	305万円	229～259万円

出典：国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査 」をもとに筆者作成

19歳以下の平均年収は118万円、20～24歳でも277万円となっています。手取り額は年収の75～85％が目安とされるため、若年層では手取りも比較的低い水準となります。

手取り額が300万円を超える目安は20代後半です。40代になると昇進や昇給などにより平均年収は500万円を超え、50代後半でピークを迎えます。一方で、税金や社会保険料などが差し引かれるため、手取り額は年収より少なくなる点に注意しましょう。

男女別の手取り目安

平均年収をもとに、男女別の手取り額の目安をまとめました。手取り額は、年収の約75～85％を目安として算出しています。

性別	平均年収	手取り
男性	587万円	440～499万円
女性	333万円	250～283万円

出典：国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」 をもとに筆者作成

平均年収をもとに算出した手取り額を見ると、男性は約440～499万円、女性は約250～283万円が目安となります。年齢別の平均年収でも見られるように、男性は年齢とともに年収が大きく上昇する一方、女性は年齢による変化が比較的小さい傾向があります。

収入や手取り額は、雇用形態や勤続年数、役職、働き方などによっても大きく異なります。平均値はあくまで目安として参考にし、自身のライフプランや家計に合わせて収支を管理することが大切です。

年収別の手取り早見表

年収ごとの手取り額の目安を把握しやすいよう、年収100万円から1,000万円までの一覧をまとめました。

実際の手取り額は、所得税や住民税、社会保険料などの影響を受けるため、年収や家族構成などによって異なります。また、所得税は累進課税制度が採用されているため、年収が高くなるほど手取り率は緩やかに低下する傾向があります。

なお、以下の表では比較しやすいよう、手取り額を年収の75～85％とした場合の目安を掲載しています。

年収	手取り目安
100万円	75～85万円
150 万円	113～128万円
200万円	150～170万円
250万円	188～213万円
300万円	225～255万円
350万円	263～298万円
400万円	300～340万円
450万円	338～383万円
500万円	375～425万円
550万円	413～468万円
600万円	450～510万円
650万円	488～553万円
700万円	525～595万円
750万円	563～638万円
800万円	600～680万円
850万円	638～723万円
900万円	675～765万円
950万円	713～808万円
1,000万円	750～850万円

年収や手取りに差が生まれる理由

年収や手取りは、年齢や雇用形態、勤務先など様々な要因によって異なります。ここでは、年収や手取りに差が生じる主な要因を紹介します。

年齢による違い

年収や手取りは、年齢によって変化する傾向があります。勤続年数の増加に伴う昇給や、経験・スキルの向上、昇進・昇格などにより、年齢とともに収入が増えるケースが多いためです。

一方で、年収が増えると社会保険料や税金の負担も大きくなるため、年収の増加分がそのまま手取り額の増加につながるわけではありません。また、所得に応じて適用される各種控除の内容も変わるため、手取り額に影響する場合があります。例えば、本人の合計所得金額が一定額を超えると、配偶者控除の適用を受けられなくなります。

参考：国税庁「配偶者控除」

職種による違い

年収や手取りは、職種によっても大きく異なります。例えば、専門的な知識や技術が求められるITエンジニア、医師、弁護士などは、給与水準が比較的高い傾向です。

一方で、同じ職種の中でも収入に差が生じることがあります。営業職のように成果報酬やインセンティブ制度を採用している場合は、本人の実績によって月々の収入が変動し、その結果、年収や手取り額にも影響します。

雇用形態による違い

正社員、契約社員、派遣社員、パート・アルバイトといった雇用形態の違いも、年収や手取りに影響する要因の一つです。一般的に、正社員は賞与や各種手当が支給されるケースが多い一方、非正規雇用は時給制や月給制が中心で、賞与や手当の内容が異なる場合があります。

また、パート・アルバイトは働く時間や日数を柔軟に調整しやすい反面、勤務時間や契約内容によって収入が変動します。「同一労働同一賃金」の考え方に基づき待遇改善が進められていますが、仕事内容や責任の範囲、雇用条件などの違いによって、給与や手当に差が生じる場合があります。

参考：厚生労働省「同一労働同一賃金特集ページ」

今よりも年収を上げるには

年収を上げることは、手取り額を増やすことにもつながります。収入を伸ばすには、スキルアップやキャリアアップなど、自身の市場価値を高めることが大切です。

ここでは、年収アップにつながる主な方法を紹介します。

昇進・昇給

会社員が年収を上げる方法の一つが、昇進や昇給を目指すことです。日々の業務で実績を積み重ねることに加え、専門知識やスキルを高めることで、評価につながる可能性があります。

また、管理職を目指す場合は、コミュニケーション能力やマネジメント力なども求められることがあります。自身の強みを伸ばしながら経験を積むことが、年収アップにつながるでしょう。

資格取得・スキルアップ

会社によっては、資格手当を設けたり、資格取得を支援する制度を導入したりしている場合があります。資格を取得することで専門知識やスキルを客観的に証明でき、評価につながる可能性があります。

また、資格手当がない場合でも、資格取得やスキルアップは昇進や昇給、転職時の評価につながることがあります。特に専門性が求められる職種では、資格や実務スキルが年収アップにつながるケースも少なくありません。

転職

現在の職場で年収アップが難しい場合は、より給与水準の高い企業や業界への転職を検討するのも一つの方法です。経験やスキルを活かせる職場を選ぶことで、年収アップにつながる可能性があります。

一方で、中途採用では即戦力が求められるケースが多く、未経験の職種や業界への転職は希望どおりに進まない場合もあります。また、年収だけで転職先を選ぶのではなく、仕事内容や福利厚生、働き方、企業風土なども含めて総合的に判断することが大切です。

副業

働き方の多様化に伴い、副業に取り組む人も増えています。本業とは別に収入を得ることで年収アップが期待できますが、税務上のルールを理解しておくことが大切です。

例えば、給与所得者で年末調整を受けている場合は、副業による所得が年間20万円を超えると、原則として確定申告が必要になります。また、副業による所得は内容によって事業所得や雑所得などに分類されます。

なお、所得税の確定申告が不要な場合でも、住民税の申告が必要になるケースがあります。副業を始める際は、事前に申告の要否を確認しておきましょう。

参考：国税庁「給与所得者で確定申告が必要な人」

手取りを増やす方法

年収が変わらなくても、税制上の制度を活用することで手取り額を増やせる場合があります。所得控除や税額控除を活用して課税所得を抑えることが、その代表的な方法です。

ここでは、手取りアップにつながる主な方法を紹介します。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCoは、公的年金とは別に老後資金を準備するための私的年金制度です。自分で選んだ金融商品に毎月掛金を拠出して運用でき、掛金は全額が「小規模企業共済等掛金控除」の対象となるため、所得税や住民税の負担を軽減できます。

また、運用で得た利益は非課税となるほか、老齢給付金は一定の加入期間などの要件を満たすことで原則60歳以降に受け取れます。節税しながら老後資金を準備できる制度として、多くの人に利用されています。

>>西日本シティ銀行のiDeCoについて

参考：国民年金基金連合会「iDeCo公式サイト」

生命保険料・地震保険料控除

生命保険料や地震保険料は、一定の条件を満たすと所得控除の対象になります。生命保険料控除には、一般生命保険料、介護医療保険料、個人年金保険料の3種類があります。

また、居住用の建物や家財を対象とした地震保険料も、地震保険料控除の対象です。毎年送付される保険料控除証明書をもとに年末調整や確定申告で手続きを行うことで、支払った保険料に応じた控除を受けられます。

参考：国税庁「生命保険料控除」　「地震保険料控除」

医療費控除・セルフメディケーション税制

医療費控除は、本人または生計を一にする家族のために支払った年間の医療費が一定額を超えた場合に受けられる所得控除です。一般的には、年間の医療費が10万円を超えた場合が対象となります。ただし、総所得金額等が200万円未満の場合は、「総所得金額等の5％」を超えた医療費が対象です。

セルフメディケーション税制は、対象となる市販薬（スイッチOTC医薬品）の購入費用について受けられる所得控除です。年間の購入額から1万2,000円を差し引いた金額（上限8万8,000円）が控除対象となります。なお、医療費控除とセルフメディケーション税制は併用できず、いずれか一方を選択して確定申告を行う必要があります。

参考：国税庁「医療費を支払ったとき（医療費控除）」

ふるさと納税（寄附金控除）

ふるさと納税は、応援したい自治体に寄附を行うことで、返礼品を受け取れる場合がある制度です。一定の上限額の範囲内であれば、自己負担額2,000円を除いた寄附金額について、所得税や住民税の控除を受けられます。

会社員などの給与所得者は、「ふるさと納税ワンストップ特例制度」を利用することで、原則として確定申告をせずに寄附金控除を受けられます。ただし、この制度を利用できるのは、確定申告が不要な給与所得者で、寄附先が5自治体以内である場合などの条件があります。

参考：総務省「よくわかる！ふるさと納税」

NISA（少額投資非課税制度）

NISAは、投資で得られた利益や配当金が非課税になる制度です。通常、投資で得た利益には約20％（所得税・住民税など）の税金がかかりますが、NISA口座で運用した場合は非課税となります。

所得控除や税額控除のように税負担を軽減する制度ではありませんが、運用益が非課税となるため、効率的な資産形成に役立ちます。2024年（令和6年）から始まった新NISAでは、つみたて投資枠は年間120万円、成長投資枠は年間240万円まで投資でき、生涯非課税保有限度額の範囲内で非課税保有が可能です。

>>西日本シティ銀行のNISAについて

参考：金融庁「NISAを知る」

その他の状況に応じた控除

全ての人が対象となるわけではありませんが、状況に応じて利用できる所得控除や税額控除があります。対象となる制度を活用することで、税負担を軽減できる場合も少なくありません。

例えば、税額控除には、住宅ローンを利用して住宅を取得・新築・増改築などをした場合に適用される住宅ローン控除があります。そのほかにも、次のような所得控除が設けられています。

状況に応じた控除

• 扶養控除：子どもや親などを扶養している場合
• 寡婦控除：離婚または死別した後再婚していない独身女性に適用
• ひとり親控除：シングルマザー・ファーザーが対象

各種ポイント活用

クレジットカードやキャッシュレス決済で貯まるポイントは、手取り額自体を増やすものではありません。しかし、日常の買い物や公共料金の支払いなどに活用することで、生活費の節約につながります。

一方で、ポイントを貯めることを目的に不要な買い物をすると、かえって支出が増えてしまう可能性があります。家計管理の一環として、必要な支出の範囲で上手に活用することが大切です。

将来に向けた家計管理も重要

年収や手取りを増やすことも大切ですが、収入を上手に管理し、将来に向けて計画的に備えることも欠かせません。ここでは、家計管理のポイントやライフプランの考え方について解説します。

支出の見直し

将来に向けた家計管理の第一歩は、支出を見直すことです。特に、家賃や保険料、通信費、サブスクリプションサービスなどの固定費は、一度見直すことで継続的な節約効果が期待できます。

また、食費や娯楽費などの変動費についても、本当に必要な支出かどうかを意識することが大切です。無理に支出を切り詰めるのではなく、無駄な出費を減らし、浮いたお金を貯蓄や資産形成に回すことを意識しましょう。

ライフプランを考える

家計管理を進めるうえでは、ライフプランを立てることも重要です。住宅購入や子どもの教育、老後の生活など、将来想定されるライフイベントとその時期を整理し、必要な金額を見積もることで、計画的な資金準備につながります。

貯蓄や資産運用の目標が立てやすくなるだけでなく、日々の支出にも優先順位を付けられるため、無駄な出費を抑えながら賢く将来に備えられます。

金融機関への相談

家計管理や資産形成に不安がある場合は、金融機関の相談窓口を活用するのも一つの方法です。多くの金融機関では、家計の見直しや住宅ローン、NISAをはじめとする資産運用など、お金に関する幅広い相談に対応しています。

相談することで、自分では気づきにくい家計の課題や改善点が見つかり、ライフプランに合わせた資金計画を立てやすくなります。結婚や住宅購入、子どもの進学など、ライフステージの変化に合わせて定期的に見直すことも大切です。

まとめ

年収や手取りの仕組みを理解することで、自身の収入を客観的に把握しやすくなります。年収アップを目指すだけでなく、各種控除の活用や支出の見直しによって、家計にゆとりを生み出すこともできます。

将来のライフプランを見据えながら、無理のない範囲で家計管理や資産形成に取り組み、自分に合った方法で将来への備えを進めていきましょう。

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