団信は、住宅ローンを利用される方が、返済期間中に亡くなられた場合や、所定の状態になられた場合に、保険金によって住宅ローンの残高を返済する仕組みです。

住宅ローンを利用されるご本人だけでなく、ご家族の生活を守るための大切な保険でもあります。

住宅ローンは、一般的に長期間にわたって返済していきます。その間には、病気やけが、家族構成や働き方の変化など、さまざまな出来事が起こる可能性があります。

住宅ローンを検討する際には、借入額や金利だけでなく、「返済中に万一のことがあったら、家族の生活や返済はどうなるか」という視点も大切です。

団信にはさまざまな種類があり、保障される内容や条件が異なります。大切なのは、「どのような場合に保障を受けられるのか」を具体的に確認することです。

・保障の対象となる病気

・診断確定の方法

・所定の手術の種類

・入院日数

・保障が開始される時期

・免責期間

・給付金の支払回数や限度額

・保障対象外となる病気やケース

「がんが保障される」「入院が保障される」といった言葉だけでなく、いつ、どのような条件で、いくら保障されるのかまで確認することがポイントです。

三大疾病団信プラスは、がん、急性心筋梗塞、脳卒中といった三大疾病への備えを手厚くしたい方に向いている団信です。所定の条件を満たした場合、住宅ローン残高相当額が保険金として支払われます。

特に、次のような方におすすめです。

・三大疾病への備えを重視したい方

・働き盛りの20〜40代の方

・治療が長期化した場合の生活への影響が心配な方

・治療費や生活費を含めた三大疾病への備えを考えたい方

がん、つまり所定の悪性新生物と診断確定された場合、所定の条件を満たすことで、住宅ローン残高相当額が保険金として支払われます。

また、住宅ローン残高相当額の支払いとは別に、次のような給付があります。

・本人のがん診断給付金：100万円

・上皮内がん・皮膚がん診断給付金：50万円

・配偶者のがん診断給付金：100万円

がん診断給付金は、治療費だけでなく、入院中の食事代やベッド代、通院時の交通費、家族の生活費、医療用ウィッグや衣類の購入費など、使いみちが自由です。

ただし、対象となるがん、診断確定の方法、給付金の支払回数などには条件があります。また、がん保障には団信加入日から90日間の免責期間があります。

急性心筋梗塞や脳卒中については、所定の手術を受けた場合、または所定の状態が60日以上継続した場合に、その時点での住宅ローン残高が保険金として支払われます。

・急性心筋梗塞：労働の制限を必要とする状態が継続した場合

・脳卒中：言語障害、運動失調、麻痺などの他覚的な神経学的後遺症が継続した場合

所定の手術には、開頭術、開胸術、ファイバースコープ手術、血管・バスケットカテーテル手術が含まれます。最終的な支払事由の判断は、診断書などを確認したうえで行われます。

がん保障には、加入直後から約3か月、90日間の待ち時間があります。この期間を「免責期間」といいます。免責期間は、加入者の公平性を保つために設けられています。

もし、がんの疑いがある方が診断直前に保険へ加入し、すぐに給付金を受け取れると、健康なときから加入している方との間で不公平が生じる可能性があります。そのため、がん保障が付いた多くの保険では、一定の免責期間が設けられています。

免責期間の有無や起算日などは、「被保険者のしおり」で確認することが大切です。

三大疾病団信プラスは、がん、急性心筋梗塞、脳卒中という三大疾病に重点的に備える団信です。

一方、11疾病団信は、正式名称を「生活習慣病団信α（がん先進30付）」といい、がん以外にも、心疾患、脳血管疾患を含む10種類の生活習慣病や、病気・けがの短期入院、がん先進医療などにも備えられる点が特徴です。

11疾病団信で住宅ローン残高相当額が保険金支払い対象となるがん以外の10種類の生活習慣病は、次のとおりです。

・糖尿病

・高血圧性疾患

・腎疾患

・肝疾患

・慢性膵炎

・脳血管疾患

・心疾患

・大動脈瘤および解離

・上皮内新生物

・皮膚の悪性黒色腫以外の皮膚がん

このうち、脳血管疾患には脳卒中、心疾患には急性心筋梗塞が含まれます。そのため、11疾病団信は三大疾病を含む幅広い病気に備えたい方に適した選択肢です。

11疾病団信の入院保障は、短期の入院から長期の入院まで、入院日数に応じて備えられる仕組みです。

・病気やけがで5日以上連続入院した場合：入院一時給付金10万円

・病気やけがで31日以上連続入院した場合：毎月の住宅ローン返済額相当を支払い

・病気やけがで31日以上入院後、さらに入院が継続した場合：32日目以降の入院日数が30日に達するごとに、継続入院給付金として毎月の住宅ローン返済額相当を支払い

・10種類の生活習慣病で入院し、入院日数が累計180日となった場合：住宅ローン残高相当額を保険金として支払い

10種類の生活習慣病のうち、急性心筋梗塞・脳卒中については、三大疾病団信プラスでも所定の手術または所定の状態が60日以上継続した場合に、住宅ローン残高相当額が保険金として支払われます。

一方、11疾病団信では、10種類の生活習慣病による住宅ローン残高相当額を保険金として支払われるには累計180日の入院という条件があり、幅広い病気に備えられる反面、所定の入院日数を満たす必要があります。

入院期間に応じて支払われる給付金には、支払回数の上限があります。具体的な支払条件や回数については、「被保険者のしおり」で確認しましょう。

11疾病団信では、がんと診断確定され、所定の先進医療を受けた場合、先進医療にかかる技術料の自己負担費用が保障されます。

先進医療は、公的医療保険の対象外となる治療方法です。がんの先進医療では、重粒子線治療や陽子線治療などがあり、治療内容によっては高額な費用がかかる場合があります。

・技術料給付：自己負担費用を通算2,000万円まで保障

・支援給付：30万円（同一の先進医療につき1回のみ）

がん先進医療に関する給付は、11疾病団信に付帯する保障です。対象となる先進医療や保障期間など、詳しい条件は「被保険者のしおり」で確認しましょう。

住宅ローンを借り入れる方の配偶者が、がん、つまり所定の悪性新生物と診断確定された場合、配偶者の方に対して100万円のがん診断給付金が支払われます。

この保障は、三大疾病団信プラスにも付帯されている保障です。給付金の使いみちは自由で、治療費、入院中の子どものシッター代、仕事を休んだことによる収入減少の補填、通院のためのタクシー代、家族の生活費などに活用できます。

団信を選ぶ際は、住宅ローン残高に備える保障だけを目的にするのではなく、どのような病気や入院に備えたいか、支払条件がご自身のニーズに合っているかを考えることが大切です。

三大疾病団信プラスと11疾病団信の主な違いは、次のとおりです。

三大疾病団信プラスは、がん・急性心筋梗塞・脳卒中に重点的に備えたい方に向いています。急性心筋梗塞・脳卒中については、所定の手術を受けた場合、または所定の状態が60日以上継続した場合が支払条件です。

一方、11疾病団信は、三大疾病を含む生活習慣病や入院、がん先進医療まで幅広く備えたい方に向いています。ただし、10種類の生活習慣病によって住宅ローン残高相当額が保険金で支払われるには、累計180日の入院が必要です。

「幅広い病気に備えたいか」「三大疾病に重点を置きたいか」「入院時の返済や先進医療まで備えたいか」など、ご自身やご家族のニーズに合わせて選ぶことが大切です。