意外と知らない？【ハザードマップの見方】を徹底解説！災害リスクに備えよう
ハザードマップは、洪水や津波、土砂災害や地震などの自然災害に備えるために必要な情報をわかりやすく伝えてくれます。自然災害が起きやすいエリアや想定される被害の大きさ、避難するルートや場所を事前に知っておけば、いざというとき安心です。この記事では、ハザードマップの種類や見方、活用方法について解説します。
ハザードマップの種類と活用方法
自然災害は、いつどこで起こるかわからないものです。日頃からしっかり備えておくことが欠かせません。ハザードマップは災害対策を考える際に役立つ、みんなが活用できるツールです。
ハザードマップとは？
自分が住むエリアにはどんな自然災害リスクがあるかを視覚的に捉え、注意すべき場所や避難経路などを把握するための地図です。自宅や勤務先、学校など生活圏の危険エリアや避難場所を事前に知っておくことで、いつ起こるかわからない災害に備えられます。
ハザードマップは自然災害ごとに作成されている
自然災害の種類やリスク度合いは、地域ごとに異なります。ハザードマップでは各エリアでどんな危険が起こりうるのか、災害の種類ごとにまとめられています。
以下は、ハザードマップの中でも代表的な項目です。
洪水
大雨や台風の影響で、浸水の恐れがある範囲や浸水の深さを表示します。堤防の決壊や河川の氾濫が起きたら、どのエリアが浸水しやすいのか確認しておきましょう。洪水発生時は避難のタイミングや避難経路、避難場所が鍵になります。
土砂災害
土石流や急傾斜地崩壊、地滑り、雪崩のリスクを想定し、地図上で色分けして示します。土砂災害は、雨や雪が降り止んでいても発生する恐れがあります。前触れなく起きることも多いため、事前に危険なエリアを把握しておくことが大切です。
津波
国内外の地震などにより津波が発生した場合の浸水が想定されるエリアと浸水の深さを予測し、地図にまとめています。避難の経路や場所を必ず確認しましょう。自宅の周辺だけでなく、勤務先や学校、よく出かける場所についてもチェックが必要です。
道路災害情報
自然災害発生時に通行できない恐れがある区域を示したマップです。土砂崩れや落石などで通行規制が敷かれたり、道路が冠水して通行が困難になったりするリスクを把握できます。どの避難場所にどんなルートで逃げるのか、道路災害情報をもとにイメージしておきましょう。
必要に応じて各種ハザードマップを参照しよう
上記4項目に加えて、その土地ならではの自然環境や地形、地盤なども細かく確認しておくと安心です。市区町村では、そのエリアの特性に応じたハザードマップを公開しています。特に注意が必要な災害については自治体ごとに調査し、地図等で周知を図っています。
内水
近年、ゲリラ豪雨など短時間に激しい雨が降るケースも増加しています。大雨が一気に降ると下水への排水能力が追いつかなくなり、水を河川などへ逃がせません。その結果マンホールから水があふれ、道路が冠水する「内水」の被害が発生します。
河川や海から遠い地域でも、浸水の恐れはあります。エリアによって排水設備の状況は異なるため、ハザードマップで事前に確認しましょう。
高潮
海の近くに住んでいる人は、高潮にも注意が必要です。高潮とは台風や低気圧により高波・うねりが起こり、海面が通常より高くなる現象を指します。
海水が防波堤を超える危険があるエリアを事前にチェックし、備えておきましょう。海から遠ざかるための避難経路や高台を見つけておくことも大切です。
火山
火山が噴火したときに起こりうる災害についても、ハザードマップで確認できます。噴石の落下や火砕流、噴煙、火山ガス、泥流や土石流などの被害を受ける恐れのある地域が一目で分かります。
特に活火山の周辺に生活圏がある人は道路防災情報マップなども参照しながら、噴火時の避難経路を複数決めておくとよいでしょう。
宅地
埋め立てや盛り土により造成された宅地は、災害時に大きな被害を受けやすいといわれています。宅地のハザードマップを見ると、その土地の災害リスクを把握できます。
家を建てる土地を探したり引っ越したりする際、宅地ハザードマップはとても参考になるでしょう。災害リスクの低い場所を選べるため、大きな安心感を得られます。
地震危険度
地震発生時に全壊する家の割合を示すハザードマップで、その地域の地盤状況などから危険度を判断します。全壊の割合が高いほど、地震の被害を受けやすいといえます。
日本では、どのエリアに住んでいても地震対策は欠かせません。中でも地震危険度が高い地域に家がある人は、しっかりとした耐震調査と対策が必要です。
ハザードマップを入手して大雨・台風・地震に備えよう！
災害対策として役立つハザードマップは、役所やインターネット、スマートフォンアプリで参照できます。紙媒体とデジタル情報には、それぞれ長所と短所があります。両者を併用しながら情報を集めましょう。
市区町村の役場
居住している市区町村の役場や公共施設で入手可能です。転居時や年度替わり、ハザードマップ改訂時に戸別配布されることもあります。
紙に印刷されたハザードマップは、ぜひ手元に置いておきましょう。Web上でも情報は得られますが、災害時に停電やネット回線がつながらない状況では紙のハザードマップが役立ちます。
インターネット
市区町村のホームページに、地域ごとのハザードマップが掲載されています。ハザードマップは適宜更新されるので、最新のデータを知りたいときはインターネットで確認しましょう。
また、国土交通省が公開しているハザードマップポータルサイトも便利です。全国の情報が網羅されています。地域別・災害種別のほか、災害リスクの情報を地図に重ねて参照できる「重ねるハザードマップ」も掲載されています。必要に応じて紙に印刷しておくと、停電などでインターネットがつながらなくても参照できて安心です。
スマートフォンの防災アプリ
自治体や民間企業が提供しているスマートフォンアプリをダウンロードすることで、ハザードマップを確認できます。災害や交通機関の最新情報も一緒にチェックできるアプリもあります。
スマートフォンに防災アプリを入れておけば出先で被災してもすぐに状況を確認できるため、役立つでしょう。また、災害速報をプッシュ通知してくれる機能も便利です。
ハザードマップのチェックポイント
ハザードマップは誰でも理解しやすいように、わかりやすい項目分類や色別表示、ピクトグラムの活用など細部まで工夫されています。
「事前防災は大切だけど具体的な対策がわからない」という人は、ハザードマップを見ながら次の項目を考えてみましょう。
災害リスクを知ろう
ハザードマップで、自分や家族の生活エリアを確認します。そして想定される災害は何か、被害はどのくらいの規模になりそうかを把握します。自宅はもちろん、勤務先、学校、よく行く場所についても必ずチェックしましょう。
避難場所を把握しよう
次に、避難場所について確認します。避難場所は目的に応じて以下に分類でき、ハザードマップにも記載されています。
指定緊急避難場所
自然災害が起きたとき、身を守るために避難する場所です。災害の種類ごとに施設が指定されており、ハザードマップでは災害種別のピクトグラムで避難場所が表示されています。
自治体によっては、「広域避難場所」や「一次避難場所」を設定しています。広域避難場所は、大人数を収容できる避難場所です。一次避難場所は、避難場所へ向かう前に集合する場所です。町内会単位でまず一次避難場所に集まり、点呼を取って世帯ごとの安全確認を行う地域もあります。
指定避難場所
被災により自宅に戻れない住民が避難生活できる場所です。介護が必要な人や障がい者などの受け入れが可能な「福祉避難所」も指定されています。指定避難場所が満員になった場合、福祉避難所が二次指定避難場所になることもあります。
避難ルートを複数考えておこう
たとえば、浸水の心配が少ない一方、土砂崩れで通行止めになる避難経路があるとします。この場合、複数のルートを事前に把握しておくことで、災害状況に合わせた避難経路を選択できます。
（1）通行止めの可能性がある道路はないか？
複数の被害が同時に発生した場合でも、避難場所まで行けるルートを知っておく必要があります。ハザードマップの道路災害情報をはじめ、国土交通省の「重ねるハザードマップ」サイトなどを参考に通行止めの恐れがある道路を把握しましょう。
なお、川の近辺に住んでいる人は、国土交通省の「川の防災情報」サイトも役立ちます。いつもより多く雨が降ったときに川の状況がどうなるかを把握しておけば、災害の規模や被害を想定できて避難経路を選択しやすくなります。
（2）学校や勤務先、よく行く場所からの避難ルートは把握しているか？
日常的に通っている場所でも、避難場所や避難経路まではわからないという人も案外多いです。ハザードマップで確認し、実際に避難場所までのルートを通ってみることをおすすめします。
地図上では避難経路に最適だと思っても、いざ歩いてみると徒歩には向かない道路だったというケースもあります。また車での避難を想定している場合、避難者が殺到して渋滞に巻き込まれてしまう状況も頭に入れておくべきです。
自宅から避難場所までのルートであれば具体的にイメージしやすいですが、それ以外の場所についてはより慎重に避難経路を設定しましょう。
まとめ
ハザードマップは災害が起こる条件から算出されたデータや、過去に発生した自然災害をもとに作成されたものです。防災を考えるのに非常に役立つ情報が網羅されています。災害が起きる前にしっかりと情報収集し、いざというときの備えを万全にしておきましょう。
もろふしゆうこ
大手証券会社、銀行の個人営業職を経験した後、26歳で独立系ファイナンシャルプランナーとして独立。個人を対象にした相談業務やセミナー・講演会の講師業、各種メディア出演を通じてライフプランやマネープランに関する情報提供を行ってきた。現在はFPの知識を活かした執筆活動を中心に活動している。
