「どのタイミングで保険を見直せばいいかわからない」といった悩みを持っている人もいるのではないでしょうか。保険は、見直しに最適なタイミングが存在します。本記事では、保険を見直すべきタイミングと注意点をわかりやすく解説するので、ぜひ参考にしてみてください。
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保険の見直しが必要な理由
まずは、保険の見直しが必要な2つの理由を解説します。
必要な保障はライフステージごとに変わるから
結婚や出産、子どもの独立など、ライフステージやライフスタイルの変化によって、備えておくべきリスクや必要な保険金額は異なります。そのため、その時々が保険の見直しが必要な時期と言っていいでしょう。
保険の見直しをして、無駄な保障をつけないことで保険料を削減できるから
保険の見直しは保障を厚くするだけでなく、不要な保障を削減することもあります。保険の見直しで無駄な保障を外せれば、保険料を削減でき家計の負担を減らすことが可能です。
保険の見直しに最適なタイミング
最適な保険契約の見直しタイミングは、いくつか存在します。自身のライフステージと照らし合わせながら、確認してみてください。
社会人になったとき
今まで親に学費や生活費を支援してもらっていた人も、社会人になると自分で生活費を賄うようになります。ただし、社会人になってすぐは貯金が少ない人も多いです。万が一、病気や怪我で長期入院した場合に十分な治療費を用意できないリスクがあります。
特に、社会人になってすぐは環境の変化により体調を崩しやすいタイミングです。社会人になったことを機に備えとして十分な治療費へ対応できる医療保険への加入を検討してみてください。
結婚したとき
結婚すると、自分だけでなくパートナーとの生活が始まります。それぞれが入っている保険をあわせて見直し、新しい生活のための保険を検討する機会となります。
自営業者やフリーランスなどに独立したとき
会社員や公務員は日常の病気や怪我で長期間働けなくなった際に、最長1年6ヶ月は給与の約2/3の傷病手当金をもらえます。一方で、自営業者やフリーランスには、傷病手当金の制度がありません。病気や怪我で働けなくなった場合は、収入がなくなる可能性があります。
そのため、働けなくなった場合に保険金が一定期間継続してもらえる、就業不能保険の契約などを検討してみてください。
妊活をはじめるとき
妊娠は、異常分娩や異常妊娠などによる手術のリスクを伴います。あらかじめ医療保険に加入しておけば、これらの手術に対して保険金が支払われることが通常です。ただし、妊娠がわかってからは医療保険に加入できない場合や、妊娠に関わる保障が制限される場合があります。
そのため、妊娠を考える場合は実際に妊娠する前に医療保険の契約を検討しましょう。
子どもが生まれたとき
万が一、親が死亡した場合、子どもが独立するまでの教育費や生活費が必要です。そのため、生命保険で十分な保険金を用意しておきましょう。
一般的に、子どもが生まれてすぐは必要な保険金がもっとも高く、子どもが育つにつれて必要な保険金は減っていきます。
家を購入したとき
家の購入で住宅ローンを組む際、団体信用生命保険を契約する場合が多くあります。団体信用生命保険に入れば、万が一ローン返済者が死亡した場合にローンの返済義務がなくなります。
遺族は、住宅を資産として手に入れることが可能です。そのため、団体信用生命保険に加入する場合は、別で加入する通常の生命保険の保険金額を引き下げてもいいでしょう。
子どもが独立したとき
子どもが独立すれば、学費や生活費などを親が負担する必要がなくなります。これまで、子どものために加入していた生命保険の保険金額の引き下げや、保障の削減を検討しましょう。
退職したとき
退職して65歳になると、原則年金の受け取りが始まります。年金は生きている限り、毎月同水準の金額をもらうことが可能です。そのため、働けなくなった場合の収入ダウンに備えて保険を契約していた人は、保険の解約や保障の削減を検討してみてください。
保険の見直しを検討すべき時期
保険の見直しを検討し始める時期は、以下の3つがおすすめです。
ライフステージが変わるとき
ライフステージやライフスタイルによって必要な保障は変化するため、その都度自分に合った保険への見直しをおこないましょう。自分に万が一のことが起きた際に、残されたパートナーや子どもがどうなるかを考えることが、保険の見直しにおいては重要です。
保険の更新を迎えるとき
医療保険や生命保険には、10年や15年などの一定期間で更新を迎える種類の契約もあります。同じ保障内容であれば、更新後は基本的に保険料が上がる仕組みです。そのため、保険の更新タイミングで、今の保障が十分かや保障を削減できないかをよく見直しましょう。
また、他の生命保険会社が販売する保険商品との比較も大切です。同様の保障でも、保険商品が違えば保険料が安いこともあります。保険の更新を迎える際は現状の保障でそのまま更新するのではなく、他商品との比較も踏まえた保険の見直しをしてみてください。
保険料の負担が重いと感じたとき
保険料が家計を圧迫している場合は、保険の見直しをおこないましょう。無駄な保障がないか、他社の商品に乗り換えた方が安くならないかを検討してみてください。
ただし、必要な保障まで削減してしまわないように注意が必要です。最低限必要な保障は残しつつ、保険料を削減する方法を探してみてください。
保険を見直す際の注意点
最後に、保険を見直す際に押さえておきたい注意点を4つ紹介します。
解約により元本割れを起こさないか確認する
生命保険などは、保険を解約すると解約返戻金がもらえるタイプの契約もあります。ただし、契約してから短期間で解約した場合はもらえる解約返戻金が少なく、支払った総額保険料に対して元本割れを起こすことが多いようです。そのため、契約によっては数年後に解約した方がお得な場合もあるでしょう。
解約返戻金があるタイプの生命保険を解約する際は必ず解約返戻金の金額をシミュレーションして、いつ解約するのがお得かを計算してください。保険会社や代理店などに問い合わせれば、解約返戻金を確認可能です。
保障期間にすき間ができないようにする
保険を切り替える際は、前の保険と新しい保険の保障期間に間ができないように注意しましょう。特に、がん保険は保険料を払い込んでから90日間などの一定期間は保障が適用されないことが一般的です。そのため、新しいがん保険を契約してすぐに前のがん保険を解約すると、がんに対する保障がない期間が発生します。
保険を切り替える際は保障適用日を必ず確認して、保障が受けられない期間が発生しないように注意してください。
保険金の受取人が適切かを確認する
生命保険は、死亡保険金の受取人を設定できます。保険金受取人と保険料の負担者との関係などによって発生する税金が異なる仕組みです。
死亡保険金にかかる税金 ※人物A、B、Cとした場合
被保険者 | 保険料の負担者 | 保険金受取人 | 発生する税金 |
A | B | B | 所得税 |
A | A | B | 相続税 |
A | B | C | 贈与税 |
出典:国税庁「No.1750 死亡保険金を受け取ったとき」
生命保険金は相続税対策としても有効で、「法定相続人×500万円」までは相続税が発生しません。相続税対策で生命保険を契約したい場合は被保険者と保険料の負担者を同じ人にし、保険金受取人は子などに設定しましょう。
健康状態によって加入できない場合がある
生命保険や医療保険などは、加入前に健康状態の告知が必要となります。告知内容をもとに審査が行われる仕組みです。審査の結果によっては、生命保険会社から加入を断られたり保障を削減されたりする場合があります。そのため、保険を切り替える際は、審査に合格してから前の保険を解約するようにしてください。
持病などでどうしても保険に加入できない人は審査なしで加入できる無選択型保険もありますが、通常の保険よりも保険料は割高です。
まとめ
保険の見直しタイミングは、結婚時や出産時などさまざまです。その時々で、ライフスタイルに合わせた保障が必要になります。また、必要な保障を自分一人で考えるのは難しいでしょう。
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商号等:株式会社西日本シティ銀行 登録金融機関 福岡財務支局長(登金)第6号
苛原 寛
1級ファイナンシャル・プランニング技能士、日本商工会議所 簿記検定試験 2級
大学卒業後、東京海上日動火災保険株式会社に就職。法人営業部で保険提案を3年間行ったのちに独立。現在はフリーランスとして、お金に関するWeb記事の執筆や個人のライフプランニング作成、実行支援を行っている。