がん保険加入はもったいない?いらないと言われる理由&必要・不要の判断基準が丸わかり

がん保険加入はもったいない?いらないと言われる理由&必要・不要の判断基準が丸わかり

日本は公的保障が充実しているため、「がん保険はいらない」という意見を持つ人もいるでしょう。一方で、「日本人の2人に1人はがんになる」と言われており、がん治療のために働けない、治療が長引いて高額な医療費がかかるといった可能性もあります。これらの点を考慮すると、がん保険への加入は本当にもったいないのでしょうか?一緒に確認してみましょう!

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がん保険とは

がん保険とは、その名のとおり「がんの保障に特化した民間の保険」です。がんと診断されて治療を行うときに保険金を受け取れます。

がんには「転移・再発する」という特徴があるため、状況によっては治療が長引く可能性があります。がん保険に加入しておけば、手術や入院、通院などにかかる費用負担を軽減できるため、治療に専念しやすくなるでしょう。

がん保険と死亡 保険・医療保険の違い

民間の保険には、がん保険のほかに「死亡 保険」「医療保険」もあります。これらの保険とがん保険は何が違うのでしょうか。

死亡保険はもしものときの備え

がん保険は生きるための保険であるのに対し、死亡 保険は遺族 を守るための保険といえます。

死亡保険 は、被保険者 が死亡もしくは高度障害状態と診断されたときに保険金が支払われる保険です。遺族 に保険金が支払われるため、家計を支えている人が亡くなっても、家計へのダメージは比較的少なく済みます。高度障害状態と診断された場合は、被保険者に保険金が支払われます。

医療保険はがんを含む幅広い病気・ケガに対応

医療保険は、がんを含むあらゆる病気・ケガで手術や入院をしたときに給付金 が支払われるのが特徴です。がんだけでなく、幅広い病気・ケガに備えたい場合は、医療保険が選択肢になるかもしれません。

ただし、医療保険は入院給付金の支給日数に制限があり、診断一時金や先進医療特約などに対応していないケースもあります。がんの保障を充実させたいなら、がん保険との併用を検討してはいかがでしょうか。

がん保険の必要性

がん保険の必要性

がん保険の必要性を見極めるために、がんにかかる確率やがんになったときの生存率、がん保険の加入率といったデータを確認しておきましょう。

がんにかかる確率

ここからは、国立がん研究センターの「最新がん統計」を参考に解説します。統計によると、生涯でがんになる確率は男性が65.5%、女性が50.2%となっています。この結果から、「日本人の2人に1人が生涯でがんになる」といえます。

この確率は高いと感じますか?低いと感じますか?この数字を踏まえると、がん保険加入は合理的な選択と言っても過言ではないでしょう。

年齢別のがん罹患率(りかんりつ)

高齢になるほど、がんと診断される確率は上昇する傾向にあります。たとえば、現在40歳の男性が10年後までにがんと診断される確率は1.6%ですが、20年後までは6.9%、30年後までは21.3%に上昇します。また、女性(現在40歳)の場合も、10年後までにがんと診断される確率は4.1%ですが、20年後までは10.4%、30年後までは19.5%となっています。

がんと診断されてからの生存率

がんの5年生存率(がんと診断された人のうち5年後に生存している人の割合、5年相対生存率ともいう)は64.1%(男性62.0%、女性66.9%)です。5年生存率は部位によって差があり、前立腺や皮膚、甲状腺、乳房(女性)などは90%を超えています。一方で、すい臓や肺、胆のう・胆管、肝臓などは低い傾向にあります。

がん保険の加入率

生命保険文化センターの「2018年(平成30年)度生命保険に関する全国実態調査」によると、民間保険に加入している世帯における、がん保険・がん特約の加入率は62.8%です。2016年(平成27年)度の調査に比べると、2.1ポイント増加しています。

がん保険・がん特約に加入している世帯の割合は高く、がんへの備えとしてがん保険を選択している人が多いことが読み取れます。

がん保険でもらえるお金

がん保険でもらえるお金

がん保険でもらえる主な給付金の種類は以下の通りです。

診断一時金

診断一時金は、がんと診断されたときにもらえる一時金です。一般的には、100~300万円程度のまとまったお金が支払われます。

診断一時金の支払回数は商品によって異なり、初めてがんと診断されたときに1回のみ支給される保険もあれば、複数回受け取れる保険もあります。治療が始まる前にまとまった一時金を受け取れるので、当面の生活費や医療費の心配をせずに済むでしょう。

手術給付金

手術給付金は、がん治療のために所定の手術を受けたときに受け取ることができる 給付金です。 がんは手術費用が高額になりがちですが、手術給付金があれば高額な医療費を補うことが可能です。

支払回数が無制限であっても、手術の種類に応じて「60日に1回」といった日数制限が設けられていることもあるので注意しましょう。

入院給付金

入院給付金は、がんで入院したときに入院日数に応じて支払われる給付金です。入院日額は指定された金額の範囲で設定できます。医療保険とは異なり、通常がん保険では支払日数に制限がないので、入院が長期化しても 安心して治療に専念できるでしょう。

通院給付金

通院給付金は、がん治療のために通院した場合に、通院日数に応じて支払われる給付金です。抗がん剤治療に特化したものもあります。

近年では、がん治療は入院が減少傾向にある一方で、通院は増加傾向にあります(※)。がん保険に加入しておけば、通院治療でかかる費用を補うことが可能となります。

先進医療特約

先進医療とは、厚生労働大臣が認めた医療技術のことです。がん治療の多くは公的保障の対象ですが、先進医療は公的保障の対象外であるため、医療費は全額自己負担となります。

がん治療における主な先進医療と1件あたりの医療費などをまとめました。

先進医療(技術名)

1件あたりの医療費

平均入院日数

年間実施件数

陽子線治療

約272万円

17.9日

1,663件

重粒子線治療

約314万円

5.6日

1,008件

このように、先進医療は高額な医療費がかかりますが、がん保険の先進医療特約では技術料相当額を保障する保険会社が多いです。

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「がん保険はいらない」と言われる理由

「がん保険はいらない」と言われる理由

がん保険に加入する人がいる一方で、「がん保険はいらない」という意見もあります。がん保険に入るべきかを検討するには、がん保険がいらないと言われる理由を確認しておくことも大切です。

理由1.高額療養費制度で医療費の自己負担が軽減されるから

がん保険はいらないと言われる理由に、高額療養費制度の存在があります。高額療養費制度とは、1か月(1日から月末まで)にかかった医療費の自己負担額が高額になったときに、一定の金額を超えた分があとから払い戻される制度です。

たとえば、がんの治療でかかった総医療費が100万円(自己負担は3割の30万円)の場合、高額療養費制度を利用すれば、自己負担は8万7,430円で済みます(標準報酬月額28~50万円の場合)。また、4か月目からは「多数該当」となり、自己負担限度額はさらに軽減されます。

理由2.仕事ができないときは傷病手当金がもらえるから

がん保険がいらないと言われるもう一つの理由は、がんの治療で仕事ができない場合は傷病手当金がもらえるからです。会社員が病気やケガで会社を休んだ場合、健康保険組合から傷病手当金が支給されます。支給額は給料の約3分の2で、支給期間は最長1年6か月間です。

がんの治療で仕事を休むことになっても、傷病手当金がもらえれば当面の生活費は確保できるでしょう。ただし、国民健康保険に加入する自営業者は、傷病手当金をもらうことはできません。

がん保険に加入するメリット

がん保険に加入するメリット

続いて、がん保険に加入するメリット・デメリットを確認しましょう。がん保険加入には、以下のようなメリットがあります。

メリット1.公的保障の不足分をカバーできる

がん保険に加入して各種給付金を受け取ることで、公的保障では不足する医療費をカバーできます。高額療養費制度によって限度額を超えた医療費は払い戻しを受けられますが、治療が長引くと医療費の負担は増えていくでしょう。また、差額ベッド代のように、公的保障の対象外となる費用もあります。

がん保険に加入しておけば、公的保障では足りない医療費の負担軽減が期待できます。

メリット2.高額な先進医療に対応している

がん保険は、医療費が高額な先進医療を保障してくれるのも魅力です。がんの治療で最善を尽くしたいと思えば、先進医療を検討するかもしれません。しかし、先進医療は公的保障の対象外であるため、まとまったお金が必要です。がん保険に加入して先進医療特約を付加しておけば、先進医療の自己負担額を保障してもらえるため、治療の選択肢が広がるでしょう。

メリット3.収入が減るリスクへの備えとなる

がん保険に加入することで、がんの治療で収入が減るリスクに備えられます。会社員は働けなくても傷病手当金が支給されますが、それまで受け取っていた給料に比べると収入は減ってしまいます。治療が長引けば、一旦仕事を辞めざるを得ない場合もあるかもしれません。

がん保険は、保障内容によっては長期にわたってサポートを受けられるので、収入減を気にせずに治療に専念することが可能となります。

がん保険のデメリット

がん保険のデメリット

がん保険には以下のようなデメリットがあります。

デメリット1.保険料がかかる

がん保険に加入すれば、保険料を支払わなくてはなりません。保障を手厚くするほど保険料は高くなるため、保障内容によっては保険料が家計を圧迫する可能性もあります。がん保険に加入する場合は、保障と保険料のバランスを見極めることが大切です。

貯蓄型ではなく保険料が安い掛け捨てを選ぶ

がん保険の保険料を安くするには、貯蓄型ではなく掛け捨ての保険を選ぶといいでしょう。貯蓄型は解約時に解約返戻金を受け取れますが、その分保険料は高い傾向にあります。掛け捨てであれば、比較的安い保険料で必要な保障を確保することが可能となります。

デメリット2.がんにならないと保険金は支払われない

がん保険は保障内容ががんに特化しているため、がんにならない限り、給付金 が支払われることはありません。 医療保険ならがん以外の病気・ケガも保障の対象になります。また、預貯金であれば、がん治療だけでなく、お金が必要なあらゆる場面に備えることが可能です。

がん保険が必要な人・不要な人の判断基準

がん保険が必要な人・不要な人の判断基準

がん保険が必要な人

がん保険が必要だと考えられる人の特徴は以下の通りです。

医療費を払うだけの貯金がない人

がんになったときに医療費を払うだけの貯金がない人は、がん保険の加入が必要だと考えられます。高額療養費制度を利用しても、手術や抗がん剤治療を受けることになれば、ある程度まとまったお金が必要です。貯金で医療費をまかなうことに不安を感じるようであれば、がん保険に加入しておいたほうがいいでしょう。

先進医療を受けたい人

がんの治療で先進医療を受けたい場合も、がん保険の加入を検討しましょう。先進医療でかかる高額な医療費を、すべて自己資金で準備できる人は少ないのではないでしょうか。先進医療特約があるがん保険に加入しておけば、経済的な心配をせずに先進医療を受けられます。

「がんを完治させるために最善を尽くしたい」と考えるなら、がん保険に加入するメリットは大きいといえます。

がん保険が不要な人

以下の条件に当てはまる場合は、がん保険に加入する必要性は低いと考えられます。

十分な貯金がある人

まとまった医療費を払えるだけの十分な貯金がある人は、がん保険に加入する必要はないかもしれません。がん保険は、高額な医療費や収入減に備えられるのがメリットです。先進医療なども貯金で対応できるのであれば、保険料を払って保障を確保する必要性は低いでしょう。

公的保障だけで十分だと割り切れる人

民間の保険に頼らなくても公的保障があれば十分だと割り切れるなら、がん保険に入る必要はないでしょう。高額療養費制度によって、医療費の自己負担額は抑えられます。会社員であれば、働けなくなっても傷病手当金がもらえるので、当面の生活費は確保できるかもしれません。

公的保障の不足分を貯金でまかなえるのであれば、がん保険に入らずに保険料相当額を貯金 するのも一つの考え方といえるでしょう。

まとめ

がん保険に加入すべきかどうかは、その人の状況や価値観によって変わってきます。十分な貯金があり、公的保障だけで医療費を払えるなら、がん保険は必要ないかもしれません。しかし、がん治療にかかる医療費や収入減が不安であれば、がん保険に加入しておくことで治療・経済面において安心できるでしょう。

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