投資信託は「投資は難しそう」「まとまった資金がない」と考えている方でも始めやすい金融商品です。本記事では、投資信託の仕組みと運用方法から、始める前に必ず知っておきたいメリット・デメリットまで詳しく解説します。銀行やネットでの購入方法、選び方のポイントも紹介するため、ぜひ参考にしてください。

投資信託とは？

投資信託とは、投資家が支払ったお金をまとめ、専門家（ファンドマネージャー）が代わりに運用してくれる金融商品です。投資先は、株式や債券、不動産（REIT）などさまざまです。運用によって得られた利益は、投資額に応じて投資家へ分配されます。

専門家が投資先や運用方法を判断してくれるため、投資の知識があまりない人でも始めやすい点が大きな魅力です。

投資信託の仕組み

投資信託は、販売会社を通じて商品を購入し、運用会社と信託銀行がそれぞれ役割を担いながら運用を行う仕組みです。

運用会社は、投資先や分配方針を決定し、信託銀行へ売買の指示を出す役割を担います。信託銀行は、その指示に基づいて資産の管理や売買を実行し、運用によって得られた利益を投資家へ分配金や解約時の利益として還元します。

このように、投資家は専門機関に資産の管理と運用を任せながら、成果を受け取れます。

運用会社・信託銀行・販売会社の役割

投資信託は、運用会社・信託銀行・販売会社の3者が分担する役割によって成り立っています。

運用会社は運用のプロとして投資判断を行い、信託銀行は、投資家の資産を安全に管理する役割を担っています。販売会社は投資家との窓口として商品説明や手続き対応を担当します。

投資信託が投資家に代わって行う「分散投資」とは

分散投資とは、資産を一つに集中させず、複数の「資産」「銘柄」「地域」「時間」に分けて投資する手法です。例えば、株式だけに投資するのではなく、「株式に50％・債券に30％・不動産に20％」のように投資比率を分散させて、資産全体で損をするリスクを抑えられます。

また、日本だけでなくアメリカやアジアなど地域を分散することで、特定の地域情勢による価格変動の影響を小さくできます。投資信託は、投資家に代わって自動的に分散投資が行われるため、投資初心者に向いている方法といえるでしょう。

投資信託の種類と運用の仕方

投資信託は、組み入れている資産や運用方針によってさまざまな種類に分類されます。ここでは、代表的な分類方法とそれぞれの特徴について解説します。また、投資信託の種類や運用方法に関してはこちらの記事でも解説しています。ぜひご覧ください。

【初心者必見】投資信託の始め方ガイド！対象の種類や運用方法、気をつけるポイント

株式型・債券型・バランス型などファンドの種類

株式型ファンドは、企業の株式に投資することで値上がり益や配当金による収益を目指します。価格変動が大きく、ハイリスク・ハイリターンである点が特徴です。成長性の高い企業を中心に投資するケースが多く、値動きを許容できる人に向いています。

債券型ファンドは、国債や社債などの債券に投資する商品です。比較的リスクが低く、安定した利息収入を期待できる点が魅力ですが、大きなリターンは期待しにくい傾向があります。

バランス型ファンドは、株式・債券・不動産など複数の資産を組み合わせて投資するタイプです。リスクとリターンのバランスを取りながら、値動きを抑えた運用を目指します。

国内ファンドと海外ファンドの違い

ファンドは投資対象の地域によって、国内と海外に分類されます。

国内ファンドは日本国内の市場に投資する商品で、日本語での情報提供が充実しており、市場動向を把握しやすい点がメリットです。投資判断がしやすく、初心者にも取り組みやすいといえます。

海外ファンドは海外の企業や市場に投資する商品で、経済成長が期待できる地域に投資できる点が魅力です。しかし、為替変動リスクや海外特有の市場変動リスクがあり、国内ファンドと比較するとハイリスク・ハイリターンの傾向があります。

インデックス型とアクティブ型の特徴

投資信託は、運用方針によってインデックス型とアクティブ型に分類されます。

インデックス型は、日経平均株価やTOPIXなどの市場平均指数に連動することを目指す運用方法です。値動きは市場全体と同じ方向に動き、リスクが比較的低く、運用コストも抑えられる点が特徴です。そのため、初心者でも始めやすいタイプといえます。

アクティブ型は、ファンドマネージャーが企業分析や市場調査を行い、積極的に銘柄を選択して市場平均を上回る成果を目指します。高いリターンを狙える反面、リスクや運用コストは高めなため、中級者・上級者向けの商品です。

投資信託のメリット

投資信託は、投資初心者から経験者まで幅広い層に支持されている金融商品です。ここでは、投資信託の主なメリットを紹介します。

少額から始められる

投資信託は、お小遣い程度の金額から始められる手軽さが魅力です。まとまった資金を用意する必要はなく、毎月100円や1,000円といった少額でも運用をスタートできます。

「まずは試してみたい」「大きな金額は不安」という人でも、気負わずに投資を体験できる点が安心につながります。

プロが運用するので初心者でも始めやすい

投資信託は、運用の専門家が投資先の選定や運用判断を行ってくれるため、投資への知識が少ない人でも始めやすいのが特徴です。

自分で投資先を選ぶ場合は、企業の財務状況や市場動向の分析、情報収集など多くの時間と知識が必要になります。しかし、投資信託であれば、運用に関わる作業を任せながら成果を受け取れるため、「忙しくて時間がない」「自分で運用するのは不安」という人にとって大きなメリットとなります。

分散投資によりリスクを抑えられる

投資信託は、複数の銘柄や資産に分散投資できるため、リスクを抑えられる点もメリットです。一つの投資先で損失が出ても、他の投資先でカバーできる可能性があるため、値動きのリスクを軽減できます。

本来、銘柄・資産・地域・時間などさまざまな角度で分散するには、高度な知識が必要です。しかし、投資信託であれば自動的に分散投資が行われるため、初心者でも取り入れやすい運用方法といえます。

投資信託のデメリット

投資信託を始める前には、デメリットやリスクについてもしっかり理解しておくことが大切です。ここからは投資信託のデメリットを紹介するので、参考にしてください。

元本保証がない

投資信託は、貯蓄型保険や銀行預金とは異なり、元本保証がありません。運用の結果、資産が増える場合もあれば、減少する可能性もあります。企業の業績や景気動向、世界情勢などによって価額が変動し、出資した金額を下回る可能性があることを理解しておく必要があります。

そのため、投資は余剰資金で行うこと、当面使用する予定のない範囲の金額で始めることが重要です。

手数料（購入時・保有時・解約時）がかかる

投資信託の運用には、以下のようにさまざまな手数料がかかります。

特に注目したいのは、保有期間中に継続して発生する信託報酬です。長期運用になるほど総支払額が大きくなるため、投資先を選ぶ際はコストの比較が欠かせません。

信託報酬は、以下の方法で確認できます。

コストを抑えたい場合は、信託報酬が低い商品を選ぶとよいでしょう。

運用状況によっては損失が出る可能性もある

専門家に運用を任せられる点はメリットですが、必ず利益が得られるわけではありません。市場環境や為替の影響などで損失が生じる可能性があります。

投資信託で損失が出る要因は、以下の例を参考にしてください。

投資信託に限らず、投資にはリスクが伴います。100％利益が保証される投資は存在しません。だからこそ窓口では、お客さまの家計全体を一緒に確認します。「来年必要な教育資金は定期預金に、使う予定のない資金を投資信託に」といった、生活を守るための使い分けアドバイスができるのが銀行の強みです。

銀行やネットでの購入方法

ここからは、投資信託の購入方法を紹介します。

銀行窓口・ネットバンキング・証券会社での取引の違い

投資信託は、銀行窓口・ネットバンキング・証券会社などを通じて購入できます。窓口で担当者と相談しながら購入する方法もあれば、インターネットや電話で手続きを完結できる方法もあります。

銀行窓口で購入する場合、直接担当者に相談しながら商品を選べる点が大きな魅力です。取り扱う商品のラインナップは銀行によって異なり、一般的には証券会社より種類が少ない傾向があります。

ネットバンキングやオンライン証券では、いつでもどこでも取引でき、手数料も比較的低く設定されています。コストを抑えて投資を続けたい方に向いていますが、対面のサポートが受けにくい点には注意が必要です。

証券会社の最大のメリットは、取り扱う商品のラインナップが豊富な点です。低コストファンドや海外ファンドなど幅広い商品から選べるため、自分の運用目的やリスク許容度に合わせて選択できます。

初心者に向いている購入ルートとは？

初心者に向いているのは、銀行窓口での購入です。ネット証券は便利ですが、困ったときにチャットやメールだけで相談するのは不安ですよね。

そんなとき西日本シティ銀行の窓口なら担当者へ直接相談しながら、自分の貯蓄額や家族構成、運用目的に合った商品を選べるため、初めてでも安心して取引できます。「投資信託と定期預金はどのくらいの割合にすべき？」「この商品の注意点は？」といった疑問も、その場で解消できます。

また西日本シティ銀行は福岡県内を中心に充実した店舗網があり、仕事のお昼休みや買い物ついでに立ち寄れる便利さも安心要素の一つと言えます。

積立投資を活用してコツコツ増やす方法

積立投資は、長期的にコツコツと資産を増やしたい人におすすめの方法です。毎月決まった金額で自動的に購入できるため、時間や手間をかけずに継続しやすい点が魅力です。

さらに、ドルコスト平均法を活用できるため、価格が高いときには少なく、価格が安いときには多く購入でき、購入価格を平準化できます。NISAの非課税制度を活用すれば、利益にかかる税金を抑えながら資産形成を進められます。長期・分散・積立の基本を意識して、堅実に資産を増やしていきましょう。

投資信託を選ぶときのポイント

投資信託を選ぶ際は、以下の3つのポイントを意識することが重要です。

運用目的にあったファンドを選ぶ

「人気があるから」「利回りが高いから」という理由だけではなく、自分の運用目的に合っているかを基準にファンドを選びましょう。そのためには「何のために・いつまでに・どれくらい資金を準備したいのか」 を明確にすることが重要です。

例えば、資金準備の期間が20年・30年と長期にわたる場合は、多少の価格変動リスクを受け入れ、成長性を期待できるファンドを選ぶ選択肢もあります。反対に、5年以内など短期間で資金が必要な場合は、リスクを抑えられる商品を選ぶと安心です。

自分の目的に合った商品選びこそが、資産形成を成功させるための鍵となります。

信託報酬や手数料の確認を忘れずに

前述のとおり、投資信託には購入時・保有時・解約時に手数料がかかります。特に、保有期間中に継続してかかる信託報酬は重要なコスト要素です。

長期で運用すると支払総額が大きくなりやすいため、手数料と信託報酬の高さを事前に確認しておきましょう。

過去の運用実績や純資産総額もチェック

ファンドを選ぶ際は、過去の運用実績や純資産総額にも注目しましょう。過去の運用実績は、運用会社のホームページや投資情報サイトで確認できます。

また、純資産総額は、目論見書や金融サイトなどで確認でき、規模が大きいほど投資家から信頼されている可能性が高いといえます。ファンドの信頼性を判断する材料として、過去の運用実績や純資産総額をしっかりチェックすることが重要です。

NISA・iDeCoと投資信託の関係

税制優遇制度があるNISAやiDeCoと組み合わせることで、投資信託の運用効果を高めることが可能です。

投資信託×NISAで得られる非課税メリット

NISA口座内で投資信託を運用すれば、売却益や分配金に対して原則として税金がかかりません。そのため、得られた運用利益をそのまま手元に残すことができ、利益を再投資に回せば、複利効果によって雪だるま式に資産を増やしていくことも期待できます。

また、新しいNISA制度では非課税期間が無期限となったため、じっくり資産を育てる投資信託との相性は非常によい制度です。NISAについてはこちらの記事でも詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。

NISAと投資信託の違いは？それぞれのメリットとデメリットを理解しよう

投資信託×iDeCoで得られる節税メリット

投資信託とiDeCoを組み合わせることで、積立時・運用時・受取時に節税の恩恵を受けられます。

iDeCoの節税ポイントは以下の3つです。

投資信託をiDeCoで運用することで、税負担を抑えながら効率的に資産形成を目指せます。

それぞれの制度をどう使い分けるべきか

NISAとiDeCoには、それぞれ異なるルールや特徴があります。制度の違いを理解したうえで、自分に合った使い分けをすることが大切です。

NISAは掛金を所得控除の対象にすることはできませんが、必要になったときに売却して引き出しやすい「使い勝手の良さ」が大きな魅力です。一方でiDeCoは、さまざまな税制優遇を活用できますが、あくまでも老後資金づくりを目的とした制度であり、原則として60歳になるまで引き出すことができません。

それぞれの特徴やメリット・デメリットを理解したうえで「流動性を重視する部分はNISA」「老後資金はiDeCo」といったように、目的に応じて慎重に判断していくことが重要です。

＞西日本シティ銀行のNISAについてはこちら

＞西日本シティ銀行のiDeCoについてもご覧ください

まとめ

投資信託は、少額から無理なく始められ、運用の専門家に資産管理を任せられる金融商品です。初心者の場合、銀行の窓口を活用し、家計全体を確認しながら長期的な運用の相談を行うのがよいでしょう。さらに、NISAやiDeCoと組み合わせることで、非課税や節税のメリットを活かしながら、効率的に資産形成を進めることができます。

西日本シティ銀行では、専門の担当者が投資信託の選び方を丁寧にサポートしています。商品について分からないことなど、何度でも相談ができますので、お買い物ついでやお友だちと一緒になど気軽に利用してはいかがでしょうか。

西日本シティ銀行の「投資信託」について

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