「投資を始めたいけれど、投資信託とETF（上場投資信託）の違いがよくわからない」と感じていませんか？どちらも分散投資ができる金融商品ですが、購入方法やコスト、運用のしやすさには違いがあります。本記事では、投資信託とETFの基本的な仕組みから、それぞれのメリット・デメリット、初心者にはどちらがおすすめかまでをわかりやすく解説します。自分の投資目的やライフスタイルに合った商品を選ぶための参考にしてください。

投資信託とETFとは？

投資信託とETFは、いずれも複数の投資家から集めた資金をまとめて運用し、分散投資を行う金融商品です。基本的な仕組みは似ていますが、取引方法やコスト、運用スタイルに違いがあります。

まずは、それぞれの特徴を確認しましょう。

投資信託の概要

投資信託とは、投資家から集めた資金を運用の専門家が運用する金融商品です。株式や債券など複数の資産に少額から分散投資できるため、投資初心者でも資産形成を始めやすい点が特徴です。

銀行や証券会社を通じて購入し、取引価格は1日1回算出される「基準価額」で決まります。

ETFの概要

ETFとは、証券取引所に上場している投資信託のことです。株式と同じように市場で売買でき、価格は市場の需給によってリアルタイムで変動します。

日経平均株価やTOPIX、S&P500などの指数に連動する商品が多く、低コストで効率的な運用を目指す投資家に選ばれています。

どちらも分散投資商品

投資信託とETFはいずれも、1つの商品で複数の資産に投資できる分散投資商品です。例えば、全世界株式型の商品であれば、1本で数千社の企業に分散投資でき、特定の企業の業績悪化による影響を抑えられます。

このように、リスクを分散しながら長期的な資産形成を目指せる点は両者に共通しています。

投資信託とETFの主な違い

投資信託とETFは、コストや取引のしやすさに違いがあります。

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運用方法と資産の考え方

投資信託は、運用会社が運用指図を行い、信託銀行が資産を管理する仕組みです。投資家の資産は信託財産として分別管理されるため、運用会社が破綻した場合でも保護されます。

ETFも基本的な仕組みは同じですが、上場しているため市場の需給により価格がリアルタイムで変動する点が大きな違いです。

運用スタイル

投資信託には、「インデックス型」と「アクティブ型」という2つの代表的な運用スタイルがあります。インデックス型は、日経平均株価やTOPIXなどの市場平均と同じ値動きを目指す運用方法です。アクティブ型は、運用の専門家が銘柄選定や売買のタイミングを判断し、市場平均を上回る成果を目指して積極的に運用する方法を指します。

これに対してETFは、インデックス型の商品が中心となっています。日経平均株価やS&P500など、特定の指数に連動する運用成果を目指す商品が多い点が特徴です。

投資対象の違い

投資信託は、1本の商品で幅広い資産に分散投資しやすい点が特徴です。国内外の株式や債券、不動産など、複数の資産に投資する商品が多く、バランス型ファンドであれば1本で複数の資産クラスに分散投資できます。

一方、ETFも株式や債券、不動産などさまざまな資産を投資対象としていますが、特定の指数に連動する商品が中心です。そのため、資産全体を幅広く分散したい場合は、複数のETFを組み合わせて運用するケースが一般的といえます。

元本保証はある？

投資信託もETFも、元本が保証されている金融商品ではありません。市場環境や価格変動の影響により、投資した金額を下回る可能性がある点は共通しています。預金とは異なり、元本割れのリスクがあることを理解しておきましょう。

一方で、長期・積立・分散投資を意識した運用を行うことで、価格変動による影響を抑えながら、安定した資産形成を目指すこともできます。リスクとリターンの関係を正しく理解し、無理のない範囲で運用を続ける姿勢が大切です。

手数料・コストの違い

投資信託とETFでは手数料体系が異なり、長期運用ではコストの差が大きく影響します。購入時・保有中・売却時のそれぞれでかかるコストを理解しておきましょう。

購入時のコスト

投資信託は、商品によって購入時手数料（販売手数料）がかかる場合があります。購入時手数料とは、投資信託を購入する際に販売会社へ支払う手数料のことです。水準は商品によって異なり、無料からおおむね3%程度まで幅があります。近年では、購入時手数料がかからない「ノーロード投資信託」も増えています。

一方、ETFは購入時手数料は原則としてかからず、株式と同様に売買手数料のみが発生する仕組みです。売買手数料は証券会社によって異なりますが、一定の条件を満たすことで無料となるサービスを提供する証券会社もあります。

保有中のコスト

投資信託もETFも、保有期間中は信託報酬が発生します。信託報酬とは、運用会社や販売会社などに支払われる運用管理費用のことです。一般的に、信託報酬は投資信託が年0.1〜2%程度、ETFが年0.05〜0.5%程度とされており、一般的にはETFの方が低めに設定されている傾向があります。

例えば、100万円を年1%の信託報酬で運用した場合、年間で約1万円のコストがかかります。保有期間が長くなるほど、こうしたコストの差は運用成果に影響を与える可能性があるのです。

売却時のコスト

投資信託を売却する際は、商品によって信託財産留保額がかかる場合があります。信託財産留保額とは、投資信託を解約する際に一部の資金を信託財産として残す仕組みで、他の投資家への影響を抑えることを目的とした費用です。水準は商品によって異なり、おおむね無料から0.5%程度が目安とされています。

一方、ETFは株式と同様に売買手数料のみが発生し、信託財産留保額は設定されていません。ただし、売却のタイミングや売買の頻度によっては売買手数料が累積し、トータルコストが変わる点には注意が必要です。

売買・注文のしやすさ

投資信託とETFでは注文方法や価格決定のタイミングが異なります。初心者が混乱しやすいポイントを中心に、それぞれの特徴を解説します。

投資信託の買付

投資信託は、銀行や証券会社の営業時間内に注文を出し、1日1回算出される基準価額で取引されます。基準価額とは、投資信託の1口あたりの価格のことです。注文時点では購入価格は確定しておらず、その日の取引終了後に算出された基準価額で約定します。

また、投資信託は自動積立の設定が可能です。毎月決まった日に自動で購入する仕組みを作れるため、価格を細かく気にすることなく、継続的な資産形成を行いやすい点も特徴といえるでしょう。

ETFの売買

ETFは、株式と同様に証券取引所でリアルタイムに売買できる金融商品です。市場が開いている時間帯であれば、価格を確認しながら自分の判断したタイミングで取引できる点が特徴といえます。指値注文や成行注文にも対応しており、希望する価格水準を意識した売買が可能です。

なお、西日本シティ銀行アプリでは、CHEER証券との金融商品仲介業務の一環として、米国ETFを時間帯を問わず取引できるサービスも提供しています。ライフスタイルに合わせて取引しやすい点も魅力のひとつです。

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タイミングの違い

投資信託は注文後に価格が確定する仕組みのため、急な相場変動に柔軟な対応をすることは難しい面があります。一方で、価格を細かく気にせず、定期的に積立投資を続けやすい点が特徴です。

これに対してETFは、リアルタイムで価格を確認しながら売買できるため、市場の動きに応じた取引が行えます。ただし、その分価格を定期的に確認する手間がかかる点には注意が必要です。

このような特徴から、長期的な積立を重視する場合は投資信託、相場を見ながら機動的に運用したい場合はETFが選択肢となるでしょう。

メリット・デメリットを比較

投資信託とETFには、それぞれ異なるメリットとデメリットがあります。どちらが適しているかは、投資にかけられる時間や資金、運用目的によって異なります。

それぞれの特徴を理解したうえで、自分の投資スタイルに合った選択をするための判断材料として活用しましょう。

投資信託のメリット

投資信託の主なメリットは、以下のとおりです。

投資信託は、少額から手軽に始められる点が大きな魅力です。銀行や証券会社で購入できるため、普段利用している金融機関で相談しながら投資を始めやすい点も特徴といえます。

また、自動積立を設定すれば、毎月決まった日に自動で購入される仕組みを作ることが可能です。投資のタイミングを細かく判断する必要がなく、手間をかけずに長期的な資産形成を継続しやすい点も、投資信託ならではのメリットといえるでしょう。

投資信託のデメリット

投資信託には、メリットだけでなくいくつか注意しておきたい点もあります。

投資信託は、取引価格が1日1回算出される仕組みのため、相場が急変動した場合でも、株式やETFのようにその場で売買することはできません。注文時点では購入価格は確定しておらず、取引終了後に算出された基準価額で約定します。

また、商品によっては購入時手数料や信託報酬がETFより高くなるケースもあります。保有期間が長くなるほど、こうしたコストの差が運用成果に影響する可能性がある点には注意が必要です。

ETFのメリット

続いて、ETFの主なメリットを解説します。

ETFは、一般的に信託報酬が低く設定されている商品が多いため、長期的に保有する場合でも運用コストを抑えやすい点が特徴です。

また、証券取引所に上場しているため、価格を確認しながらリアルタイムで売買できます。指値注文にも対応しており、相場の状況を踏まえた機動的な運用が行いやすい点もETFならではのメリットといえるでしょう。

ETFのデメリット

ETFにも、いくつか注意しておきたい点があります。

ETFは投資信託と比べると、最低投資額が高めに設定されている商品が多く、少額から始めたい方にはハードルに感じられる場合があります。また、インデックス型の商品が中心となっているため、幅広い資産に分散投資を行うには、複数のETFを組み合わせて運用する必要があります。さらに、自動積立の仕組みは証券会社によって対応状況が異なります。

西日本シティ銀行が金融商品仲介業務を行っているCHEER証券では、ETFの積立設定が可能であり、積立投資を検討している方にとって選択肢のひとつとなります。

初心者にはどっちがおすすめ？

投資信託とETFはどちらにも特徴があるため、投資スタイルや目的によって適した選択は異なります。ここでは、初心者は投資信託、投資経験があり、低コストで投資したい人はETFというように、どちらが向いているかを整理して解説します。

手間をかけたくない人

手間をかけずに投資を続けたい人には、投資信託がおすすめです。自動積立を設定すれば、毎月決まった日に自動で購入される仕組みを作れるため、都度注文する手間がかかりません。

また、銀行でも取り扱いがあるため、普段利用している金融機関で相談しながら始めやすい点も特徴です。価格の変動を細かく気にする必要がなく、定期的な積立を通じて長期的な資産形成を目指しやすいでしょう。

コスト重視の人

運用コストを重視する人には、ETFがおすすめです。一般的に、ETFは信託報酬が投資信託より低く設定されている商品が多いためです。運用期間が長くなるほど、こうしたコストの差は運用成果に影響を与える可能性があります。

あくまで単純計算の目安ですが、例えば100万円を年1%の信託報酬で20年間運用した場合、累計で約18万円程度のコストがかかります。一方、年0.2%であれば約4万円程度に抑えられます。ETFは購入時手数料が原則としてかからない点も含め、トータルコストを意識した運用を行いやすいといえるでしょう。

少額投資したい人

少額から投資を始めたい人には、投資信託がおすすめです。西日本シティ銀行では1,000円から積立投資が可能なため、まとまった資金がなくても無理なく投資を始められます。

＞＞西日本シティ銀行の1,000円からの積立投資

一方、ETFは一般的に1口単位（数千円〜数万円程度）からの購入となるため、投資金額の面ではハードルが高く感じられる場合があります。そのため、初めて投資をする方や、少額から様子を見ながら始めたい方にとっては、投資信託の方が取り組みやすいケースが多いでしょう。

迷ったらこの3軸で決めるのがおすすめ

投資信託とETFで迷った場合は、投資に使える時間や経験、資金の目的といった視点から考えるのもおすすめです。

迷った時の判断基準

このように、自分の生活スタイルや投資経験、資金の目的に合わせて選ぶことが大切です。

投資信託とETFの使い分け

投資信託とETFは、どちらか一方を選ぶだけでなく、運用の目的や期間に応じて使い分けることで、よりバランスの取れた資産形成を目指すことも可能です。ここでは、代表的な運用スタイルごとに、投資信託とETFの使い分け方を整理します。

長期積立向け

長期的な資産形成を目的とする場合は、投資信託が向いています。少額から始められ、自動積立を活用することで、無理なく継続しやすい仕組みが整っている点が特徴です。例えば、老後資金や教育資金など、長期間にわたって安定的に積み立てたい資金には、投資信託を活用した運用が検討しやすいでしょう。

西日本シティ銀行では1,000円から積立設定が可能で、毎月決まった日に自動で積み立てられる点も、長期運用と相性のよいポイントです。

短期・機動的運用

短期的に相場の動きを確認しながら運用したい場合は、ETFが向いています。ETFは証券取引所に上場しており、価格を確認しながらリアルタイムで売買できる点が特徴です。例えば、相場が下落した局面で買い増しを検討したり、値上がりしたタイミングで売却を判断したりと、市場環境に合わせて対応しやすい点が挙げられます。

このように、売買のタイミングを自分で判断しながら運用したい場合には、ETFが短期・機動的な運用と相性がよいケースもあります。

併用という選択肢もある

投資信託とETFは、どちらか一方に絞る必要はなく、併用するという考え方もあります。運用目的ごとに役割を分けることでリスクを分散しながら、バランスの取れた運用を行いやすくなるためです。

例えば、毎月の積立は投資信託で行い、余裕資金についてはETFを活用して相場状況に応じた運用を検討するといった方法があります。このように、長期的な資産形成は投資信託、機動的な運用はETFと役割を分けることで、それぞれの特徴を活かしながら資産形成を進められるでしょう。

まとめ

投資信託とETFはいずれも分散投資ができる金融商品ですが、運用方法や活用の仕方に違いがあります。投資信託は少額から始められて自動積立により長期的な資産形成に取り組みやすい一方、ETFは信託報酬が比較的低く、リアルタイム取引によってコストやタイミングを意識した運用がしやすい点が特徴です。

ご自身の投資目的やライフスタイルに合った方法を検討する前に、生活防衛資金（目安：生活費3～6か月分）を確保できているかをまず確認し、家計全体（住宅ローンや保険等も含め）を整理してから毎月の積立額を決めてみましょう。

西日本シティ銀行では、投資信託を1,000円から、米国ETFを500円から取引できるサービス(CHEER証券との金融商品仲介業務)を提供しています。詳しくは西日本シティ銀行のホームページをご覧ください。

＞＞西日本シティ銀行の投資信託

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