がんに対する漠然とした不安を取り除いて備えておくには、どのような治療方法があり、どのくらいの費用がかかるのかを知っておくことが大切です。今回はがんの治療における「標準治療」「先進医療」「自由診療」の違いと、その費用に備える方法について解説します。
がん保険はどんなリスクに備えられる?
がん保険はがんの保障に特化した保険です。保障対象をがんに限定しているため、がん以外の病気やケガも保障される医療保険に比べ、高額になりやすいがんの治療費や治療中の収入の減少に割安な保険料で備えられるのが特徴です。
がん保険の種類と保障内容
大きく「定額給付型」と「実損てん補型」の2つのタイプがあります。
定額給付型がん保険
条件に該当した場合、あらかじめ契約で定めた金額の給付金を受け取れます。生命保険会社が取り扱うがん保険は、基本的にこのタイプです。
定額給付型がん保険の保障内容
主な保障内容(給付条件)は次のようなものです。
種類 | 保障内容 |
がん診断一時金 | がんと診断確定された場合に一時金を受け取れます。 |
がん入院給付金 | がんの治療のために入院した日数に応じて給付金を受け取れます。入院給付金の支払われる日数に上限がないのががん保険の特徴です。 |
がん通院給付金 | がんの治療のために通院した日数に応じて給付金を受け取れます。 |
がん手術給付金 | がんの治療のために所定の手術(放射線治療を含む)を受けたときに給付金を受け取れます。 |
がん先進医療給付金 | がんの治療のために先進医療を受けたときに、先進医療技術料と同額の給付金を受け取れます。 |
上記のほか、薬物療法(抗がん剤治療・ホルモン療法・分子標的治療)を受けた場合の給付金や、がん診断後の収入保障として毎月一定額の給付金を受け取れる商品もあります。
実損てん補型がん保険
実際にかかった治療費の実費を受け取れます。更新型(定期型)の保険で、一部の損害保険会社が取り扱っています。
公的医療保険制度の対象にならず、自己負担が高額になりやすい自由診療まで補償されるのが特徴です。
がんの治療費は治療方法の選択で大きく変わる
がんの治療費はどの治療法を選ぶかによって異なります。自身が希望する治療を受けるためには、それぞれの治療にかかる費用を把握し、その費用に備えておくことが重要になります。
一般的に広く行われている「標準治療」
がんの治療は医療の進歩に伴って日々変化しています。さまざまな治療法がある中で、現時点で治療効果や安全性が科学的に証明されており、最善の治療とされるのが「標準療法」です。
現在ほとんどのがんでは「手術」「薬物療法」「放射線治療」のいわゆる「三大治療」が標準治療となっており、それぞれ単独、またはこれらを組み合わせて治療が行われています。
標準療法(1)手術(外科治療)
がんやがんのある臓器を切除する方法が「手術」です。がんが最初にできた箇所にとどまっており、転移がない場合には、手術でがんをすべて取り除くことによって寛解(完治)する可能性が高くなります。
手術には次のような種類があり、がんの種類や進行の程度、身体への負担、患者の希望などに適した方法が選択されます。
目視でがんを切除する方法
体を切開し、目視で確認しながらがんや臓器を切除する方法です。これには開腹手術や開胸手術などがあります。
腹腔鏡や胸腔鏡などを用いてがんを切除する方法
体に1cmほどの小さな穴を複数開け、その穴からカメラや手術器具のついた腹腔鏡や胸腔鏡を入れ、モニターに写し出される画像を確認しながら器具を操作してがんを切除する方法です。これには腹腔鏡下手術、胸腔鏡下手術、ロボット支援下手術などがあります。
創(傷口)が小さく体への負担が少ないのが特徴です。術後の回復が早いため、1週間程度で退院できるケースも増えています。
標準療法(2)薬物療法
化学療法やホルモン療法、分子標的療法など、薬剤を用いたがんの治療を総称して「薬物療法」といいます。局所的に治療を行う手術や放射線治療とは異なり、体全体に薬剤を巡らせ、全身のがん細胞にその効果を作用させられるのが特徴です。
化学療法(抗がん剤治療)
一般的に「抗がん剤治療」といわれ、「細胞障害性抗がん薬」という薬が用いられます。細胞障害性抗がん薬は、細胞が増殖する仕組みを妨害することにより、がん細胞を死滅させる薬です。
がん細胞を死滅させる能力が高い反面、活発に増殖する正常な細胞にも悪影響を及ぼし、吐き気や脱毛などの副作用を伴う場合があります。
ホルモン療法(内分泌療法)
がん細胞の成長を促すホルモンの分泌を抑えたり、がん細胞にホルモンが作用するのを抑えたりすることにより、がん細胞を増殖させないようにする治療法です。
分子標的療法
がん細胞に多く見られる分子(タンパク質)や、がんの増殖に関係する分子、がん細胞に栄養を運ぶ血管などに集中して作用する「分子標的薬」という薬を用い、がん細胞を攻撃します。
標的を分子レベルで定めて攻撃するため、一般的な抗がん剤に比べて正常な細胞への悪影響が少ないとされています。
免疫療法
人が本来持つ免疫機能を回復させて高めることにより、がん細胞の増殖を抑える治療法です。
標準療法(3)放射線治療
放射線によってがん細胞の増殖を抑える治療法です。手術のように体を傷つけることなく、がんを小さくする効果が期待できます。
体外から放射線をあてる「外部照射」が一般的ですが、放射性物質を体内に挿入したり、飲み薬や注射で投与する「内部照射」による方法もあります。
治療は通院で行われることが多く、通常は月曜日から金曜日までの週5日、数週間にわたり治療を続けます。毎日の通院は負担となりますが、そのほかは基本的にいつも通りの生活を送ることができます。
標準治療には公的医療保険制度が適用される
標準治療は公的医療保険制度の対象(保険診療)となり、年齢や所得に応じて決まる一定割合の負担で治療を受けられます。自己負担額が高額になる場合には、「高額療養費制度」による負担の軽減もあり、標準治療を受ける場合の医療費の大部分は公的医療保険でカバーされます。
保険診療における医療費の自己負担割合 | |
6歳未満(未就学児) | 2割負担 |
6歳以上70歳未満 | 3割負担 |
70歳以上75歳未満 | 2割負担(現役並み所得者は3割負担) |
75歳以上 | 1割負担(現役並み所得者は3割負担) |
高額療養費制度による1ヵ月あたりの自己負担限度額(70歳未満) | |||
所得区分 | 1ヵ月あたりの自己負担上限額 | 多数回該当の場合※ | |
ア | 年収約1,160万円〜 | 25万2,600円+(医療費−84万2,000円)×1% | 14万100円 |
イ | 年収約770〜1,160万円 | 16万7,400円+(医療費−55万8,000円)×1% | 9万3,000円 |
ウ | 年収約370〜770万円 | 8万100円+(医療費−26万7,000円)×1% | 4万4,000円 |
エ | 〜年収約370万円 | 5万7,600円 | 4万4,000円 |
オ | 住民税非課税 | 3万5,400円 | 3万5,400円 |
※直近12ヵ月間で3回以上高額療養費の対象となった人が4回目の対象となった場合の上減額
上記の所得区分(ウ)に該当する人の場合、すべての医療費が公的医療保険制度の対象であれば、1ヵ月あたりの自己負担額は10万円程度で済みます。
公的医療保険制度の対象とならない治療、費用もある
手術・薬物療法・放射線治療であっても、保険が適用されない治療(先進医療・自由診療)もあります。これらにかかる費用は全額自己負担となり、高額療養費制度も適用されません。保険適用外の治療の一例として、次のようなものがあります。
腹腔鏡下手術やロボット薬援下手術などの一部
効果がまだ証明されていない分子標的療法や免疫療法
重粒子線治療や陽子線治療などの放射線治療
また、大部屋以外の病室へ入院する場合にかかる「差額ベッド代」なども保険が適用されず、全額自己負担となります。
高度な医療技術を用いた「先進医療」
高度な医療技術を用いた治療・検査方法のうち、保険診療とすべきか検討段階にあり、厚生労働大臣の指定を受けたものをいいます。
先進医療の技術料は全額自己負担だが保険診療と併用可能
先進医療にかかる費用(技術料)には公的医療保険制度が適用されず、全額自己負担となります。ただし、先進医療と同時に受けた保険適用の診療、投薬などの費用には保険が適用されます。この点が、後述の自由診療との違いです。
先進医療と認められるには、技術ごとに設定された一定の施設基準を満たし、届出を行った医療機関で治療や検査を受けることが条件です。
もし未届出の医療機関で治療を受けた場合、保険診療との併用は認められず、保険診療部分の費用も含めて全額自己負担となります。
がんに対する先進医療の例
次の表は先進医療に該当するがんの治療・検査と、その技術料の一例をあげたものです。
2020年(令和2年)6月30日時点における先進医療に係る費用の例 | ||
技術名 | 技術料(1件あたり)※ | 年間実施件数 |
陽子線治療 | 271万4,943円 | 1,196件 |
重粒子線治療 | 312万3,756円 | 703件 |
抗悪性腫瘍剤治療における薬剤耐性遺伝子検査 | 3万7,455円 | 185件 |
MRI撮影及び超音波検査融合画像に基づく前立腺針生検法 | 10万7,640円 | 1,114件 |
出典:「2020年(令和2年)6月30日時点における先進医療Aに係る費用」(厚生労働省)をもとに筆者作成
※1件あたりの技術料は総額を件数で割って計算
先進医療だからといって、必ずしも費用が高額なわけではありません。しかし、陽子線治療や重粒子線治療など300万円程度かかるものもあります。
公的医療保険が適用されない「自由診療」
日本では承認されていない抗がん剤の使用など、公的医療保険制度が適用されない治療を「自由診療」といい、その技術料や薬代は全額自己負担となります。
併用する保険診療分の費用まで全額自己負担となる
自由診療と保険診療の治療や検査、薬などを併用した場合、保険診療分の費用も含め、すべて自己負担となります。前述の先進医療も自由診療の一部ですが、保険診療との併用が認められている点が違います。
保険が適用されないことに加え高額な治療も多く、自己負担額が数百万円〜数千万円となるケースもあります。
治療法の違いから考える、がん保険の必要性とは
標準治療を選択する場合も公的医療保険制度でカバーされない部分への備えは必要
「標準治療」を選択した場合、公的医療保険制度によって医療費の自己負担額は大幅に軽減されます。会社員や公務員の人であれば、治療のため働けない期間は、給与の3分の2に相当する「傷病手当金」を最長で1年6ヵ月間受け取れるため、収入がすぐにゼロになってしまうことはありません。
貯蓄を切り崩すのは精神的な負担も大きい
公的保障があるため過度な心配は不要といえますが、がんの治療は長期にわたることが多く、積み重なれば負担は大きくなります。いつまで治療が続くかわからない中で、貯蓄を切り崩して医療費や生活費を支払っていくのは、精神的にも大きな負担となります。
がんと診断された時点で受け取れる一時金や、日数無制限で支払われる入院給付金など、がん保険に加入すれば一定の収入を確保でき、経済的な負担だけでなく精神的な負担の軽減にもつながります。
収入減少への備え
傷病手当金を受け取れるとしても、3分の1の収入減は家計に大きく影響します。また、傷病手当金を受け取れない自営業やフリーランスの人は収入がゼロになってしまうおそれがあり、収入減少への備えが特に重要です。
収入が途絶えてしまった場合に備え、生活費の半年〜1年程度の貯蓄を確保しておくとともに、がん保険に加入しておく安心でしょう。また、がん保険以外に医療保険や就業不能保障保険への加入を検討するのも一つです。
先進医療には「先進医療特約」で備える
先進医療は標準治療に比べて適用される確率は低いですが、高額な費用がかかることが多いため、月100円程度の保険料負担で済むがん保険または医療保険の「先進医療特約」での備えが適しています。
医療保険にも加入する場合は、医療保険に先進医療特約を付加することをおすすめします。がん保険にも先進医療特約はありますが、がんに対する先進医療のみを対象としている商品が多く、がん以外の先進医療は保障されないからです。
自由診療を含む治療費には「実損てん補型がん保険」で備える
自由診療まで含めた医療費に手厚く備えるには、「実損てん補型がん保険」が適しています。保険診療分も含めて実際にかかった治療費全額を受け取れるため、お金の心配をせず、幅広い選択肢の中から治療方法を選択できます。
収入減少に対する補償がない点や、更新型の保険のため年齢が上がるにつれて保険料が高くなっていく点には注意が必要です。
>> 保険加入は無駄遣い?保険の要否を判断するためのおすすめ記事まとめ|医療保険・がん保険・就業不能保険
がん保険の申込み、ネットと対面の違いって?
がん保険には、インターネットから申し込む「ネット保険(通販型保険)」と、担当者と面談して申し込む「対面型保険」があります。
ネット保険(通販型保険)の特徴
保障内容のわかりやすい商品や保険料が割安な商品が多いのが特徴です。インターネットから自身で商品内容を理解し、契約まで行うため、自分のペースで考えたうえで申し込みたい人に向いています。
一方で加入できる商品や保障内容の設定などに制約を受ける場合もあります。
対面型保険の特徴
担当者に保障内容を相談しながら決めることができます。ネット保険に比べると加入できる商品の種類や数が多いため、商品選びに迷うことがあるかもしれません。ただし、保障設定の自由度が高かったり、契約後も住所変更や給付金請求などの手続きをサポートしてもらえるのは大きなメリットです。
対面型保険では、商品はもちろん担当者選びも重要なポイントといえます。
まとめ
がんの治療は「標準治療」が基本であり、その医療費の大部分は公的医療保険制度によりカバーされます。とはいえ、治療が長引けば負担は大きくなるおそれがあり、差額ベッド代や先進医療・自由診療にかかる費用など、カバーされない費用もあります。
がんになってしまったときの経済的・精神的な不安を軽減し、お金の心配なく治療方法を選択できるようにするために、がん保険での備えを検討してみましょう。
>> 保険加入は無駄遣い?保険の要否を判断するためのおすすめ記事まとめ|医療保険・がん保険・就業不能保険
*保険商品に関するご留意事項について
商号等:株式会社西日本シティ銀行 登録金融機関 福岡財務支局長(登金)第6号
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竹国 弘城
RAPPORT Consulting Office代表、1級FP技能士、CFP(R)、証券外務員一種
証券会社・生損保代理店での勤務を経て、ファイナンシャルプランナーとして独立。お金に関するコンサルティング業務や執筆業務などを行う。ミニマリズムとマネープランニングを融合したシンプルで豊かな暮らしを提案している。